ウェビナーは、単なるオンラインセミナーにとどまらず、企業の認知拡大や新規リード獲得、既存顧客との関係強化に重要な役割を果たしています。

そこで今回、株式会社PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）は、1年以上ウェビナーを定期開催している運営担当者を対象に、「ウェビナー運営に関する調査」を実施しました。
ウェビナーの目的や開催頻度、集客方法、さらには商談に繋がるケースを徹底的に分析。

特に共催ウェビナーやデジタル広告を活用した集客手法が主流となっている中で、企業がどのように効果的にウェビナーを運営しているのか、その実態に迫ります。

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調査設問
Q1. ウェビナー開催の目的について教えてください
Q2. ウェビナーの開催頻度について教えてください
Q3. 共催ウェビナーの実施頻度について教えてください
Q4. ウェビナー1開催における自社の集客数は大体どのくらいになりますか？
Q5. ウェビナー1件に対する広告予算はどのくらいですか？
Q6. ウェビナー集客のために実施している施策を教えてください
Q7. ウェビナー集客を支援してくれる外部サービス（運営代行・集客支援）を利用している場合、どのサービスを利用しているのか教えてください
Q8. ウェビナーのKPIは何でおいていますか？
Q9. ウェビナーからの商談は、どういったものが多いですか？
Q10.1回のウェビナー開催で、どのくらいリードを獲得することができていますか？

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。以下に、調査結果の一部を紹介いたします。

本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。
https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper85
調査結果からわかるウェビナー運営の実態
はじめに「ウェビナー開催の目的について教えてください」と質問したところ、『企業やサービスの認知拡大（48.7%）』と回答した方が最も多く、『新規見込み顧客（リード）の獲得（45.8%）』『ハウスリストの拡充（36.3%）』『既存顧客との関係強化・ロイヤルティ向上（34.3%）』と続きました。



ウェビナーは単なるリード獲得の手段ではなく、ブランド認知の向上や、既存顧客との関係を深めるためにも活用されていることがわかります。
特に『受注』や『リード育成』といった回答は少数派であることから、ウェビナー単体での直接的な売上貢献というよりは、中長期的なマーケティング戦略の一環としての位置づけが強いと考えられます。

次に「ウェビナーの開催頻度について教えてください」と質問したところ、最も多かったのは『月1回程度（35.7%）』で、次いで『月2～3回程度（29.8%）』の実施が多い結果となりました。



この結果から、ウェビナーを開催している約7割の企業が月1回以上の頻度でウェビナーを開催していることがわかりました。定期開催を重視しつつも、リソースとのバランスを取りながら運営している企業が多いことがうかがえます。

また「共催ウェビナーの実施頻度について教えてください」と質問したところ、『共催の方が若干多い（40.2%）』答えた企業が約4割におよび、次いで『自主開催と共催は半々で開催（25.6%）』が続きました。




共催ウェビナーを活用する企業が多く、合わせて約6割の企業が共催を主体にウェビナーを開催しています。
共催ウェビナーのメリットとして、相互集客の強化、運営コストの削減、専門性の補完などが挙げられ、特に認知拡大や新規リード獲得を重視する企業にとっては有効な手段であると考えられます。

ウェビナー集客のための施策とその予算
「ウェビナー集客のために実施している施策を教えてください」と質問したところ、『WEB広告（37.1%）』と回答した方が最も多く、『SNS広告（32.2%）』『メルマガ（31.2%）』『プレスリリース（30.0%）』と続きました。



デジタル広告を活用した集客施策が主流であり、特にWEB広告やSNS広告が積極的に活用されていることがわかります。

また「ウェビナー集客を支援してくれる外部サービスを利用していますか？」と質問したところ、『外部の集客サービスは使っていない（15.0%）』と回答した方が最も多く、自社で集客している企業が多いことがわかりました。
一方で外部サービスを活用している企業においては、『まるなげセミナー（13.0%）』『Airz Webinar（9.1%）』『ネクプロ（8.9%）』と続きました。




この結果から、約8割の企業が何らかの外部支援を利用していることがうかがえます。

では、デジタル広告や外部サービスを活用した集客施策により、どのくらいの人数が集まったのでしょうか。またその集客施策に、企業はどの程度の予算を割いているのでしょうか。
気になる調査結果については、詳細を資料にまとめましたので、ぜひご覧ください。

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ウェビナー開催がもたらす成果
続いて、ウェビナーからの成果に調査しました。
「ウェビナーのKPIは何でおいていますか？」と質問したところ、『ウェビナーの視聴時間（37.5%）』と回答した方が最も多く、『新規リード数（36.1%）』『実際の参加者数（35.1%）』『申し込み数（30.2%）』と続きました。



視聴時間を重視する企業が多く、ウェビナーの内容がどれだけ関心を持たれているかが重要視されていることがわかります。

新規リード数をKPIにおいている企業も多いことがわかりましたが、ウェビナーからの商談はどういった内容のものが多いのでしょうか。
そこで「ウェビナーからの商談は、どういったものが多いですか？」と質問したところ、『受注に近い案件（43.6%）』と回答した方が最も多く、『長期検討案件（39.3%）』『情報収集（38.5%）』『相見積中（23.5%）』と続きました。




受注に近い案件につながるケースが多いものの、情報収集や長期検討案件も多く、ウェビナーが商談のきっかけとなっていることがわかります。


また「1回のウェビナー開催で、どのくらいリードを獲得することができていますか？」と質問したところ、『6～10件（43.0%）』と回答した方が最も多く、『11～15件（29.8%）』『0～5件（17.4%）』『16～20件（6.9%）』と続きました。



10件前後のリード獲得が一般的であり、ウェビナーの成果として一定数のリードが獲得できることが示されています。

まとめ
今回の調査結果から、ウェビナーは新規顧客獲得だけでなく、認知拡大や既存顧客との関係強化といった目的で幅広く活用されていることがわかりました。ウェビナーを開催している企業の約7割が月1回以上の頻度で開催し、特に共催ウェビナーを活用する企業が多い傾向にあります。
また視聴時間や新規リード数をKPIとする企業が多いことから、ウェビナーの内容が重視されていることが示されました。

今後、より効果的な集客手法や、コンテンツの充実が求められる中で、外部支援サービスの活用や、パートナー企業との共催による相互集客の重要性がさらに高まると考えられます。

さらに深い分析とウェビナー活用の戦略を知りたい方は、資料にすべての調査を結果を掲載しております。次のステップとして、ぜひご覧ください。

調査概要
調査テーマ：ウェビナーに関する調査
調査期間：2025年2月17日（月）～2025年2月18日（火）
調査方法：PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）
によるインターネット調査
調査対象：507人
調査人数：1年以上ウェビナーを定期開催しているウェビナー運営の担当者
モニター提供元：PRIZMAリサーチ

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株式会社PRIZMAについて
株式会社PRIZMAではリサーチから、プランニング、PRまですべての機能を兼ね備えた、一気通貫型でPRサービスを網羅的に提供可能です。
リサーチ＆企画力、コンテンツ力、メディアリレーション。3つの要素を組み合わせることで、PRの新たな地平を生み出す、全く新しい形のPRエージェンシーです。
PRIZMAは貴社の専属PRパートナーとして、包括的プロモーション戦略を提供します。

【事業内容】
・ブランドコンサルティング
・コンテンツマーケティング
・ネット集客支援
・メディアPR代行

【サービス概要】
・PRIZMA｜調査リリース
独自調査で大手メディアに拡散。平均掲載数も50件以上を実現。PRIZMAにはアンケート調査を活かした豊富な実績があります。大手メディアをはじめとした、影響力の高い媒体へ質の高い記事を配信を行います。
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株式会社PRIZMA
社名：株式会社PRIZMA
本社所在地：東京都渋谷区渋谷2-6-14 今井ビル4F
代表取締役：杉本 昂輝
設立：2024年8月
事業内容：ブランドコンサルティング
コンテンツマーケティング
ネット集客支援
メディアPR代行
HP : https://www.prizma-link.com/
Tel : 03-5468-1850（代）