毛髪・美容・健康・医療のウェルネス事業をグローバル展開する株式会社アデランス（本社：東京都品川区、代表取締役社長 鈴木 洋昌）は、「2023パラアート TOKYO 第10回国際交流展」（日本チャリティ協会主催）で、国内外860点の応募作品の中から「アデランス賞」を授与した『樹々の中』（村木慧さん作）を本社11階受付に展示しました。作品の受け渡しに伴い、2024年6月14日（金）に作者の村木慧さんへ感謝状の贈呈を行いました。
















　「パラアート TOKYO」は、世界中の障がい者に呼びかけて作品を募集する、アートの国際展示イベントです。当社では、視覚障がい者のメイクをサポートする化粧パレット『BLINDMAKE UD パレット』 を開発するなど障がいをお持ちの方の社会参加を応援する取り組みを進めています。アートを通じて障がい者の社会参画や国際交流を推進するという、日本チャリティ協会の「パラアート TOKYO」の取り組みに賛同し、2021年よりオフィシャルサポーターとして参加しています。

　「アデランス賞」を受賞した村木慧さんは、作品『樹々の中』について「絵具で遊ぼうと思い、緑を画用紙に載せたところから発想が始まりました。絵具を付けた歯ブラシで網を擦るとギザギザになるので、やってみようと思ったら失敗しました。その後しばらくそのままにしていたが、試しに枝を書き足してみたら木のようになり、失敗作から生まれた作品です」と話されました。
　
　『樹々の中』は、2022年のアデランス賞受賞作品『なかま』（大山陽菜さん作）とともに本社11階受付に展示しています。また、当社が制作する「CSRコミュニケーションレポート」及び「2025年会社カレンダー」の表紙

絵として採用する予定です。

■「アデランス賞」受賞作品紹介
作品名：『樹々の中』
作　者：村木慧さん　




■公益財団法人日本チャリティ協会　ディレクター　瀬川乙女氏コメント
　『樹々の中』は、アングルが面白い発想。村木さんは、一生懸命になりすぎると疲れがたまってしまうが、絵を描くことで和むようで、病気の治療に使われることもあると言います。観察力を持ってひとつの範囲の中に収めた作品。静寂、温かみ、緑の癒しの効果も。また、パラアートに出展することは社会復帰のきっかけにもなっています。大山陽菜さん（2022年アデランス賞受賞者）は、明るくなったとご両親が話されていました。

■障がい者アートのコラボレーションについて
　当社は、多様な個性に寛容なインクルーシブな社会の実現を目指し、障がい者の皆様の経済的自立、社会参加を目的とした支援を行う障がい者アートの普及活動に賛同した取り組みを行っています。支援の取り組みの第一弾として、2021年に「CSRコミュニケーションレポート」の表紙絵として障がい者アートの作品を活用致しました。その他、2022年からは、「お客様向けノベルティ」や「会社カレンダー」に採用するなど、コラボレーションの幅を広げています。


■BLINDMAKE UD パレット（ブラインドメイク ユーディー パレット）について
　使いやすいユニバーサルデザイン（UD）性にこだわり、日本ケアメイク協会でブラインドメイク(R)※1を広める活動を行う視覚障害者の方々と共同で開発しました。メイク道具は、定期的なフォルム替えや季節毎に容器の形状、色彩、配置が変わるため、その都度色の配置や使用する量を覚え直す必要があり、また、円柱状のものは転がりやすく、紛失のリスクなどもありました。本商品は、主要な9アイテム※2を1つのパレットにまとめてアイテム数を減らし、アイテムの位置も使いやすい位置に変更できる仕様を採用しています。開閉口は「パチン」と音が鳴る形状を採用し、音で閉じたことが確認できます。

※1「ブラインドメイク」とは、元来「メイクに夢中」という意味で作られた俗語ですが、視覚障害者が鏡やブラ　　
　　シを使わずに指を用いて自分自身でフルメイクが出来る化粧技法のことを示す意味で使われています。「ブラ
　　インドメイク」は商標登録されていますので、無断での使用は法律によって禁じられています。
※2 リップ、チーク、アイシャドー3点（ピンク、ブラウン、パープル）、ハイライト、アイブロウ、ラメ、グロ　
　　スの計9点


■アデランスのCSR活動について
　アデランスグループのCSR活動は、「社会的価値を持った活動」をさらに深め、広げていくことで、お客様や社会からの信頼に基づいた、健全で永続的な企業成長を目指すものです。こうした活動を「事業と一体化した価値共創型CSR」として進めています。



■アデランスのSDGsに対する取り組み
　アデランスグループは、グローバルに事業を展開する企業として、SDGsで掲げられる、世界が直面するさまざまな課題と真摯に向き合い、事業を通じた社会課題の解決を図ることで、持続可能な社会の実現に寄与し、持続的な成長を目指していきます。